今、グーグル、ヤフーあるいはマイクロソフトなどの広告プロバイダーによる広告戦争が、時代をとてつもない方向に導いています。

彼らは、広告の手段となる例えばディスプレイ付きの端末などを原価割れで市場に提供していますが、そのビジネスモデルは、自社で市場に提供した端末に自社が配信管理している広告を載せて、その広告費で利益を出すと言うものです。

ちょうど、ひと昔前に、携帯電話機を無料にして、通信費で稼ぐというビジネスモデルがありましたが、その広告版と考えると分かり易いと思います。

広告プロバイダーが狙っているのは、インターネットに接続できて、ディスプレイなどの広告コンテンツを映し出せる手段を持っているものです。

このように考えると、車なども、動く広告塔として最適だと思います。

現に、クルマのナビに使われるディスプレイは、すでに標的になっているようです。

そして、究極は、クルマの外側を広告表示手段にして広告塔として利用することだと思います。

例えば、カーシェアリングを利用する人は、クルマを移動手段としての価値しか認めない人が多いと思います。

このような人は、クルマを安く使えれば良いと考えるでしょう。そうなると、クルマの外側に広告が表示されていようと、安ければよいと言うことになります。

そこに広告プロバイダーが目をつけたら、クルマの外側に上手にディスプレイを配置して、それに広告コンテンツを貼り付けることを考えるでしょう。

このときには、車は広告の手段となり、それこそ無料になる可能性があります。

こんな時代に向かっているので、日本の家電メーカーは現状のビジネスモデルを踏襲しているだけではとても太刀打ちできないと思います。

2017年1月5～8日に開催されたアメリカ家電見本市には、自動車が展示されたそうです。

家電の展示会に自動車……。考えさせられる事実です。